こんにちは！オフィスソリューション営業本部の矢吹です。
コロナ禍で働き方を見直す動きが広まる中、企業ではテレワークの導入が進んでいます。
先日も、パソナが本社機能を淡路島に移すという報道がありました。
弊社でもテレワーク以降に伴うレイアウト見直しのお問い合わせが多くきております。
今回はオフィス縮小に伴い、どの程度のコストが削減できるのか、シミュレーションしてみました。

オフィス面積を4割削減した場合

例えばオフィス面積を4割削減した場合、コストメリットがどのくらいあるのか。
まずは以下の図面をご覧ください。

簡単なレイアウト変更のシミュレーションですが、一人一人が個人デスクで働く環境から、
フリーアドレス化・ペーパーレス化へシフトするワークスペースへの変更です。
一般デスクは64名から30名に削減されておりますが、フリースペースやリフレッシュスペースでも34席を確保しており、フロア全体での席数は削減前の数を確保しております。
また会議室やミーティングスペースも削減されておりますが、Web会議やサテライトオフィスの活用で補うという方法もあることから、思い切って削減しております。

初期投資は早ければ1年で回収も可能

以下はオフィスを縮小後3年間でのコストを試算した結果が以下となります。

 

オフィスを縮小した場合、オフィス移転費用・返却したオフィスの原状回復工事などの初期投資が気になり、なかなか踏み出せない経営者の方もいらっしゃると思いますが、表にしてみると分かりやすいですね。1年で賃料と縮小費用が逆転し、その後は毎月のコストダウンとなります。
賃料だけで年間960万円の削減につながることから、削減できたお金で設備投資や研究開発費に充てるということも可能です。
これなら、導入に前向きになれるのではないでしょうか。

今回のコロナ騒動で、予期せずテレワークを実践した方は多いと思います。
しかし、環境面で充分な準備が整わない中でのテレワークは、業務に対する不憫を感じることも多くあったと思います。
ただ、必ずしも全ての業務がオフィスで行われる必要があるでしょうか。
ITツールや制度を整備することで家庭や他の場所（カフェなど）でも仕事をすることが可能であると実感された方も多いのではないでしょうか？

弊社では今回ご紹介したオフィスレイアウトの他に、ITソリューションでもテレワークの支援をしております。
詳しくは以下のリンクをご覧ください。
＜QESのリモートワークソリューション＞

今回のブログが少しでもお役に立てればと思います。