株式会社日本経済新聞社様よりパートナーオブザイヤー受賞のお祝いメッセージを頂戴いたしました

2022/08/08

弊社お取引先の日本経済新聞社様より、マイクロソフトジャパンパートナーオブザイヤー受賞のお祝いメッセージを頂きましたので、ご紹介させていただきます。

株式会社日本経済新聞社様からのお祝いメッセージ

「マイクロソフトジャパンパートナーオブザイヤー 2022」Power Appsアワードの受賞を心からお祝い申し上げます。

QES様は、日本経済新聞社グループのICTソリューション会社として、高い知見と技術力をもって、グループ内にとどまらず、金融･証券、事業会社など幅広いお客様のニーズに応えられています。今回の受賞はその真摯な取り組みに誠にふさわしいものと私どもも喜んでおります。

日本経済新聞社の社内情報システム部門、コーポレート基盤ユニットでは、Power Platformを活用して業務の効率化を進めていまして、QES様には様々な点でご支援をいただいております。今後もQES様と連携し、日経グループの業務DXを推進していきたいと考えていますので、引き続き、ご協力のほどよろしくお願いいたします。

日本経済新聞社　コーポレート基盤ユニット長　倉本晃治

株式会社日本経済新聞社とは

日本経済新聞社様をご紹介させていただきます。

株式会社日本経済新聞社（にほんけいざいしんぶんしゃ、英: Nikkei Inc.）は、新聞を中核とする事業持ち株会社です。
1876年創刊の『中外物価新報』を前身に、1946年現社名となりました。1971年、市況情報センター（現 QUICK）を設立。1975年に日経ダウ平均（現、日経平均株価）の発表を始め、1984年に日経テレコンをサービスイン、2010年には日経電子版を創刊するなど、経済の総合情報機関として、様々なメディアを通じて質の高い情報を提供しています。

さらに、日経電子版を中心にした情報サービスだけでなく、社員が利用する社内システムにおいてもAIなどの最先端技術を活用するなど、「テックカンパニー」を目指して歩みを続けています。

日本経済新聞社様とQESの関係について

QESは、日本経済新聞社グループの一員として、デジタル事業を担っています。日本を代表する金融情報ベンダーであるQUICKの金融情報システムを支えるとともに、ITプロ集団として、その使命と経験を礎とし、お客さまにとっての最適かつ確実なソリューションの実現に貢献しています。
http://www.nikkei.co.jp/nikkeiinfo/corporate/group/

日本最大級の会員制ビジネスデータベースサービスである、日経テレコンの運用業務やマイクロソフト関連を中心とした社内ITシステム、およびクラウドに関する構築・開発に携わらせていただいております。

最後に

日本経済新聞社様、お祝いメッセージありがとうございました！
私たちQESは、デジタル化の最前線を走る日本経済新聞社様と共にグループのIT化に最善を尽くしてまいります。
今後もよろしくお願いいたします。

※このブログで参照されている、日本経済新聞、日経電子版、日経テレコンは株式会社日本経済新聞社の商標または登録商標です。
※このブログで参照されている、Microsoft、PowerAppsその他のマイクロソフト製品およびサービスは、米国およびその他の国におけるマイクロソフトの商標または登録商標です。